produced by ACE

売電から自家消費の時代へ!太陽光発電の今後の行方!

2020.4.6

Construnction Industory Media

こんにちは、POPCONEのあやです!

家の屋根や空き地に並ぶソーラーパネルを見かける機会が増えたように感じませんか?実際に毎年全国で約20万世帯が太陽光発電の導入をしています。太陽光発電がこれほど増えた理由は、その魅力やメリットを認める人が続々と増えてきたからです。

その一方で年々減少していく売電価格卒FITを迎える2019年問題により「今から設置するのは遅いのでは?」と思う方もいるかもしれません。

今回は太陽光発電の仕組みから太陽光発電の今後についてご紹介します!

太陽光発電とは?

太陽光発電とは太陽の光エネルギーを電気に変えるシステムのことです。太陽の光はたくさん使っても枯渇しないため再生可能エネルギーにひとつに分類されます。また、発電中にCO2などの有害物質が出ない特性を持ち、環境汚染や地球温暖化が問題視されている現代ではもっとも注目されているエネルギーの一種です。

太陽光発電の歴史

太陽光発電の起源は1839年で、フランスの物理学者であるアレクサンドル・エドモン・ベクレル氏光発電の現象を発見しました。1883年にアメリカの発明家であるチャールズ・フリッツ氏が、この現象を応用して太陽光のエネルギーを源とするセレン光起電力セルを発明しました。セレン光起電力セルは後の太陽光発電の起源になりましたが、当時の太陽電池の変換効率はわずか1~2%しかなく実用化はされませんでした。

セレン光起電力セルの発明から71年後の1954年、アメリカのベル研究所にてシリコン太陽電池が誕生し実用化に向けてさまざまな研究が進められました。翌年1955年には日本で初めてシリコン太陽電池が作られましたが、当時は大変高価なもので特殊な用途にのみ使用されていたようです。

世界で初めて太陽電池が実用化されたのは人工衛星でした。電力の供給が難しい宇宙空間において、太陽電池はもっとも適した電力の供給手段として活躍しました!

住宅用太陽光発電システムの普及

資源が少ない日本ではエネルギー自給率を向上させるために再生可能エネルギーの導入を拡大するべく、1993年から住宅用太陽光発電の普及が始まりました。

当時のシステム導入費は1kWあたり370万円で、住宅に設置される容量の平均値を約4kWと想定すると太陽光発電を導入するのに必要な初期費用は1,500万円となり、一般家庭では太陽光発電システムを容易に導入できるものではありませんでした。翌年からは補助金制度がスタートしましたがそれでもまだ価格の面でハードルが高かったようです。

現在では技術の進歩や大量生産化によりコストが大きく下がり、当時の5分の1程度まで価格も安くなったことで一般家庭にも導入しやすくなりました。

 

FIT法について

FITとは?

FITとは「固定価格買取制度」のことで、太陽光発電のような再生可能エネルギーで発電した電気を国が決めた価格で買い取るよう電力会社に義務付けた制度です。

FITが創設されたのは2012年7月、再生可能エネルギー(再エネ)発電は火力などほかの発電にくらべて発電コストが高く、なかなか導入が進まない原因になっていました。そこで再エネ発電の電力を、ほかの電力よりも高値で買い取ることで再エネ発電をおこなう事業者を増やし、再エネの導入を広めることが狙いです。この制度が開始してからはたくさんの事業者が再エネ発電に乗り出し2016年には2012年と比較して約2.5倍という導入量に達しています。

改正FIT法

しかし、その一方でさまざまな課題も起こっていました。太陽光発電に導入がかたよっていることや、FITの認定を受けたのに発電を始めないケースが30万件以上もあるなどの課題です。

そこで、2017年4月から施工された「再生可能エネルギー特別措置法の一部を改正する法律(改正FIT法)」ではさまざまな対策が打ち出されました。これまでの設備を確認する方法から、事業計画を確認する方法に変えることで、きちんとしたメンテナンスなどを事業者に求め安定的な運転が行われるしくみが設けられたり、FIT認定を受けて一定期間が過ぎても発電を始めない事業者は買取期間が短縮されるなど事業者に責任をもって発電を行うよう促すルールが設けられました。

再エネの導入を増やすことは温室効果ガスの排出を減らし、資源が少ない日本でエネルギー自給率を向上させることにもつながります!

 

太陽光発電の2019年問題(卒FIT)

ついに家庭用太陽光発電が2019年問題に直面しました。2019年問題とは、2019年11月から固定価格買取制度の保証期間が過ぎる一般家庭がでてきて売電価格が下がると予想されている問題のことです。

住宅用太陽光発電は、固定買取制度により売電価格は10年間保証されています。今回、売電価格に影響を受けるのは2009年以前に太陽光発電システムを導入していた家庭です。固定価格買取制度の期間終了後にいくらで電気を買い取ってくれるかは売電契約をしている電力会社が決定します。

買取終了後もよりお得に太陽光発電を運用するために、なるべく高い価格で電気を買い取ってくれる電力会社・新電力を探したり、蓄電池を設置して自家消費に切り替えるなどの手段を考える必要があります。

太陽光発電の寿命は30年程度と言われているので買取期間が終了したあとも変わらず発電を続けることができます。さらに、今後FIT制度の適用が終了しても太陽光発電の需要がなくなる可能性はありません。

卒FIT後の活用方法

10年間の買取期間が終了した場合、以下の3つの選択肢が考えられます。

  • 旧一般電気事業者もしくは新電力と今より安い価格(10.00円/kWh以下)で売電契約を結び直す
  • 蓄電池や電気自動車を購入し、余剰電力を蓄えて発電のできない夜間に使用する
  • 従来通り昼間のみ自家消費を行い、夜間の時間は電力会社から購入した電気を使う

基本的に住宅用の太陽光発電は自家消費して余った電力を売る「余剰売電」という仕組みで運用します。2012年から年々売電価格が下がり続け、電気代は値上がりしているので、今後は売電するよりも自家消費がお得になるとされています。

再生可能エネルギー発電促進賦課金は、太陽光発電を行っていても電力会社から電気を買う限り発生するので買取価格が保証される10年間は売電し、10年後は自家消費して電力会社から買う量を減らす方がメリットが大きくなるでしょう。

 

2020年以降の太陽光発電の購入・設置はお得なの?

住宅用太陽光発電はFITによって10年間の売電価格が約束されています。しかし売電価格は年々下がっており今から始めてもお得なのか不安に感じるかもしれません。

しかし、結論から言うと2020年も変わらずに太陽光発電の設置はメリットが多くおすすめと言えるでしょう。

FITが定める売電価格は10年間で設置費用が回収できるように計算されています。言ってしまえば毎年安くなる売電価格は、太陽光発電の設置費用や菅理費用が低価格化していることの裏返しともいえるでしょう。

太陽光発電を購入するときは、初期費用・ランニングコスト(メンテナンス費用)を含めてシュミレーションしておきましょう!10年以内に投資費用を回収できるかが判断の分かれ目となるでしょう!

 

まとめ

2020年以降、電気代の値上がりやFIT制度の廃止またはFIT価格の下落が予測されており、住宅用の太陽光発電で売電して利益を生み出すのは難しくなっていくことが想定されます。しかし近年はスマートハウスやオール電化など全てが電力で繋がるIoT(モノのインターネット)が注目を浴び、電気自動車やスマート家電を併用している方も増えていることから今後電気はより多く必要とされることが予測できます。

だからこそ私たちは自家消費を考えなければいけません。自家消費という選択は売電よりも実質的な利益を生み出せるものといえます。

また、太陽光発電の最大のメリットは環境にやさしいということです。電気代削減や売電収入による経済メリットに注目が集まる太陽光発電ですが、一番の目的は枯渇性エネルギーなどによる環境負荷を低減することです。

経済面だけでなく、環境への影響についても目を向けていきたいですね!

本日はここまで!以上、あやでした!

この記事に出てきた人

オススメ記事

国産材と輸入材はどう違うの?それぞれの特徴や性質を解説!

壁紙にはどんな種類があるの?その特徴と選び方について解説!

ベランダは防水できる?ベランダ防水の種類をご紹介!

屋根修理の基礎知識!費用の相場はどのくらい?

運営会社 / 関連事業